2025年10月14日（米国時間）に、Windows 10のサポートが終了します。
サポート終了後はセキュリティ更新プログラムの提供がなくなり、セキュリティリスクが高まります。
同ソフトウェア製品の利用者においては、サポートが継続している後継製品、または代替製品への移行などの対応が望まれます。また、OSだけでなく、対象OS上で稼働するアプリケーションもサポートが順次終了していくため、あわせて対策が必要です。
CISA(Cybersecurity and Infrastructure Security Agency)により公開されているKEV(Known Exploited Vulnerabilities Catalog)によると、2024年1月から2024年9月までに公開されたWindows OSの脆弱性の悪用を確認されたとする情報が2024年9月時点で15件登録されていることからも被害を受ける可能性が高いと考えられるため、Windows OSの脆弱性対策は適切に実施する必要があります。
また、その中でもCVE-2024-26169については、ランサムウェアへ感染させることを目的に悪用されているとの情報（2024年9月時点）もあります。
サポートが終了したOSを使用し続け、仮に危険度の高い脆弱性が新たに発見された場合、製品ベンダによる修正等の対応が期待できず、セキュリティリスクを解消することができなくなります。結果として、脆弱性を悪用した攻撃による情報漏えいや意図しないサービス停止等の被害が生じる可能性が高くなります。
OSのサポート終了による影響は、これらOS上で稼動しているブラウザやメールソフトといったサードパーティ製のソフトウェア製品にも及びます。例えば、OSのサポート終了に伴い、そのOS上で動作するソフトウェア製品のサポートも終了することが考えられます。サポート終了後に発見された脆弱性については、修正が行われない可能性が高く、意図せずセキュリティ上のリスクを抱えることになります。
そのため、図1を参考に、OSのサポート終了を見越してサードパーティ製のソフトウェア製品等の更新も実施するようにしてください。
サポートが継続している後継または代替のOSに移行する。